ピエール瀧が売れない俳優でも公開中止に反対しましたか？｢作品無罪｣を考える

なぜその作品が必要なのか（写真はイメージです）。

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作品と出演者の“罪”をどう判断するか。そもそも今回のような各社の判断は｢推定無罪の原則｣に反しているのではないかなど、論点は尽きない。

意図的ではなく目に入る可能性のあるテレビと、自身でお金を支払って視聴する映画やオンデマンドなどは｢公共性｣の点からも分けて論じるべきだろう。

さらに被害者がいるかどうか、視聴によってPTSDが引き起こされる可能性などによっても対応は異なるべきだろう。2月に強制性交罪で起訴され、500万円の保釈保証金を納付して現在は保釈されている俳優の新井浩文被告（40）についても、映画が公開中止になったことなどを疑問視する声がSNSで多く見られた。

中野さんによると、被害者がいるケースの場合も被害者が作品の公開を望むこともあるそうだ（写真はイメージです）。

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性暴力撲滅に向けた啓発活動を続けているNPO｢しあわせなみだ｣の中野宏美さんは、現在の世論や企業の対応について疑問を呈す。

｢『作品が良いから』という理由で公開中止を否定する声が多いように見えますが、もしこれが売れていない役者さんや音楽家さんだったらどうだったんでしょうね。企業も自分の会社へのダメージになるからと過剰に反応しているように感じます。重視しないといけないのは、その対応が『本人の更生、被害者がいる場合は被害者の回復につながるか』のはずです｣（中野さん）

学校で性犯罪が起きた場合の加害者の対応では、名門校は｢本人の今後に影響があってはいけない｣と卒業させるケースが多い一方、教育困難校は｢懲罰｣として退学させることも少なくないのだという。

今回も本人の知名度や人気で世論や企業の対応が大きく変わるのであれば、問題だ。

そして、犯罪を起こすと社会復帰が難しいのも現状だという。

消費者が責任を負う社会へ

企業にも消費者にもできることがある（写真はイメージです）。

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｢商品を見るかどうか、買うかどうか判断するのはテレビ局やレコード会社ではなく視聴者・消費者です。更生するにあたって仕事があるかどうかは経済的にも精神的な支えとしてもとても大きい。売り上げを被害者団体や更生プログラムを提供している団体に寄付するなどの方法で、社会に還元することもできます｣（中野さん）

一企業一消費者としてではなくどのような社会を目指すのか、広い視野が必要だと言う。

大物ミュージシャンによる未成年への性暴行疑惑に揺れるアメリカで、あるコメディアン俳優の発言に注目が集まっている。

社会的な責任を問うことと、更生を願うことは両立するはずだ（写真はイメージです）。

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｢彼らが何をしたか認めてから、彼らの作品を好きというべきだよ。具体的には、『マーク・ウォールバーグはアジア人のおじさんを殴り倒したけど、彼が主演する人気映画のチケットがほしいです』みたいにね。もし彼らがそんなに自分にとって重要なら、少なくとも（問題を起こした人を支持していると）認めるべきだ｣（ピート・ダビッドソン）

自身は｢疑惑のモンスターたちの曲や映画を聞いたり見たりしたら、1ドルを性暴力の被害者を支援する団体に寄付｣しているそうだ（フロントロウ3月11日）。

｢作品とアーティストは無関係｣ではなく、消費者が消費に対する責任を負い、その意味を問うことができる方が健全だろう。そのためにも現在の｢自粛｣ムードは考え直す必要があるのではないか。

瀧容疑者は関東信越厚生局麻薬取締部の調べに対し、｢20代のころからコカインや大麻を使っていた｣と供述しているという（朝日新聞デジタル3月16日）。

（文・竹下郁子）

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