2024年6月、銀行｢預金金利｣は何%になった？ メガバンク・大手地銀・ネットバンクで比較してみた
日銀の金利政策修正を受けて、この春に主要銀行の定期預金金利は大きく動きました。それから3カ月近くが経過し、再び膠着状態に陥っています。しかし、きっかけさえあればまた動き出す可能性をはらんでいるように感じます。
超加工食品を多く食べる人は早期死亡の可能性が高まる…最新の研究で明らかに
ある種の超加工食品を食べると、他のものよりも早期死亡すするリスクが高まることが、新しい研究で明らかになりました。
【まとめ】直近1年で｢株式分割｣した15の大物銘柄…村田製作所、JR各社、本田技研など
新NISAの運用開始を挟んで、この1年間でも数多くの銘柄が株式分割を行っています。そのなかでも、村田製作所やJR各社など、大型銘柄15種をリストアップ。この15銘柄における、その後の動向について、解説していきます。
エヌビディアの第1四半期決算、売上・利益ともに予想を上回る…株式分割、増配も発表
エヌビディアは1株につき10株の株式分割、四半期配当を0.04ドルから0.10ドルへと150％増配を発表しました。
最高益の三井不動産｢累進配当の導入は自信の表れ｣、三菱地所やマツキヨなど続々
三井不動産、三菱地所、マツキヨココカラ&カンパニーなど、業績の良し悪しにかかわらず配当を維持もしくは増配する｢累進配当｣を打ち出す企業が増えています。
完璧な実績を持つ｢景気後退指標｣がアメリカ経済に警告…ただし、短期的には株価はまだ上昇する
ある指標によると、アメリカ経済に景気後退が迫っています。しかし、パイパー・サンドラーのカントロウィッツ氏は、たとえそうであったとしても、株価はまだ上昇するはずだと話しています。
航空会社のマイレージサービス、完全廃止になるかもしれない。アメリカのクレジットカード競争法案
アメリカでは、クレジットカード競争法が成立すれば、スワイプ手数料（決算手数料）が引き下げられます。 大手航空会社は、これにより旅行特典プログラムを縮小あるいは完全廃止に追い込まれる可能性があると指摘しています。
いまや年利0.020％が当たり前に。銀行｢預金金利｣2024年4月最新状況まとめ
マイナス金利政策解除から1カ月が経過し、銀行の預金金利は軒並み上昇しています。特にメガバンクとゆうちょ銀行、大手地方銀行の預金金利は20倍に跳ね上がり、現在では年利0.020％が当たり前という状況となっています。
｢株式分割｣した大物10銘柄、その後どうなった？ 任天堂・ファストリ・オリランドなど
今年から始まった新NISAでの投資を期待し、 2022年4月の東証再編後の2年間で、数多くの企業が株式分割を行ってきました。特に目を引く大物10銘柄の状況は、株式分割でどのように変化したか、その後を追いました。
IDカードをはねられて｢解雇｣を知った人も… テスラの従業員たちが語った、レイオフの現実
テスラは14日の夜、全世界の従業員の10%以上をレイオフすると従業員たちにメールで知らせましたが…。
巨額のAI・クラウド支出で外貨流出が止まらない…懸念は日本だけ？世界の実情を調べたらやっぱり
みずほ銀行の唐鎌大輔氏は、日本の｢デジタル関連の赤字が潜在的な拡大余地を秘めていることは間違いない｣とした上で、独り勝ちの米国に対してだけでなく、他の先進国に比べても深刻な状況にあることを経済協力開発機構（OECD）のデータを使って明らかにしています。
S&P500がある基準を上回っているかぎり、米国株はさらに上昇する
S&P500種指数は年末までに2桁の上昇を遂げ、6100に達するだろうと、ある市場関係者は予想しています。
各国で所有資産額上位1％に入るのに必要な資産は？…日本では約2億8000万円が必要
アメリカで所有資産額の上位1％に入るには、最低でも580万ドルの純資産が必要ですが、これはモナコの半分以下です。
ビットコインと金がともに高騰しているのは偶然…まったく違う理由がある
ビットコインと金（ゴールド）はどちらも上昇を続けていますが、アナリストらは2つの資産の同時上昇は偶然のようなものだと述べています。
SBI・楽天・マネックス・auカブコム、クレカ積立上限を月10万円へ。ポイント還元率への対応は？
SBI証券、楽天証券、auカブコム証券、マネックス証券の4社は8日、それぞれクレジットカード積立の上限を月10万円に引き上げると発表。なお、引き上げ実施後のポイント付与率については、対応が分かれる形となりました。
SBI証券＆楽天証券、クレカ積立上限を月10万円に引き上げへ。同日の1時間違いで発表
SBI証券と楽天証券は8日、それぞれクレジットカード積立の上限を月5万円から月10万円に引き上げると発表しました。新NISAのつみたて投資枠の年間投資可能額120万円に対応した形といえます。
4万円超えの株高になぜ懸念を感じるのか。この｢先進国は日本だけ｣上昇率ランキングを見ると…
史上最高値を連日更新する株高ながら、実体経済とのかい離を懸念する声が専門家含めて少なからず聞かれる日本。素直に｢バブル崩壊以来｣を喜ぶ声がかき消されそうなほど鳴り響くこの｢警鐘｣には何か根拠があるのでしょうか。
混迷のスノーピーク、MBO発表の衝撃。株価乱高下の行く末は…
スノーピークは2月20日、MBO（経営陣による企業買収）によって、株式を非公開化すると発表しました。今回のMBOを巡っては、公式発表前の報道によって株価が乱高下する事態になっています。
100%の確率で株式市場の上昇を予告するシグナルが点灯
レアな株式市場のシグナルが点灯したことで、S&P500は100%の確率で上昇し、年間リターンは平均で15.6%が期待されるそうです。
ユーロ圏、リセッション回避－23年10－12月はゼロ成長
ユーロ圏経済は予想に反し、新型コロナウイルス期以降で初のリセッション（景気後退）を免れた。イタリアとスペインの堅調な景気がドイツ経済の低迷を補った。