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アップルの動画サービス、収益増につながるかアナリストは疑問
概要：米アップルは独自の動画プログラミングサービスを来週のイベントで発表すると広く予想されているが、これまでのところアナリストはそうした取り組みが大幅な収益増につながると納得していない。
米アップルは独自の動画プログラミングサービスを来週のイベントで発表すると広く予想されているが、これまでのところアナリストはそうした取り組みが大幅な収益増につながると納得していない。
ゴールドマン・サックスは18日の顧客向けリポートで、加入者数の面で最良のシナリオでさえ、影響は「小さい可能性が高い」との見方を示した。アップルに対する投資判断は「中立」、目標株価は140ドル。
こうした見方にもかかわらず、アップル株は18日の米市場で７日続伸し、昨年９月以来の長期上げ局面となった。株価は１月の安値から31％上昇。だが、依然として過去最高値を約20％下回る水準にある。
ゴールドマンの強気シナリオでは、アップルの動画サービス導入で月15ドルを支払う加入者が2020年末までに2000万人増える見込みだが、その場合でも利益のコンセンサス予想が１％増加するだけにすぎないとアナリストのロッド・ホール氏は指摘。月10ドルのニュース購読サービスは、0.4％の利益押し上げにつながるとみている。
ホール氏はリポートで、「動画やニュースといった新サービスがｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）の定着に寄与する可能性はあるが、アップルのボトムラインに大きな影響を及ぼす可能性は低い」と指摘した。
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