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概要:グーグルはオンライン検索や動画配信サービス「ユーチューブ」などに新たな広告フォーマットを追加することで、広告主に提供できるデジタル広告のスペースを大幅に増やす。14日のコンファレンスで発表した。広告の新たな掲載先がなくなりつつあるとの投資家懸念を和らげる可能性がある。
グーグルはオンライン検索や動画配信サービス「ユーチューブ」などに新たな広告フォーマットを追加することで、広告主に提供できるデジタル広告のスペースを大幅に増やす。14日のコンファレンスで発表した。広告の新たな掲載先がなくなりつつあるとの投資家懸念を和らげる可能性がある。
アルファベット傘下のグーグルはオンライン広告で支配的な地位にあるが、1-3月(第1四半期)の異例の収入鈍化が株価に響いている。広告主にとってアマゾン・ドット・コムやフェイスブックの写真共有アプリ「インスタグラム」がオンラインショッピング客を引きつける場所となりつつあるとの見方も背景にある。
グーグルは、広告の掲載先や消費者の買い物方法をより多く提供することでこうした懸念に対応しようとしている。同社は14日、Gメールやグーグル・イメージ、ユーチューブのモバイルアプリおよび音声アシスタントなどで小売商品のターゲット広告の提供を近く開始すると説明した。
同社はショッピングサービスの改良も発表。新しいウェブサイトではパーソナライズされた結果が表示され、デジタルショッピングのカートを提供する。いずれは独立型の買い物アプリを立ち上げる計画だと、バイスプレジデントのオリバー・ヘックマン氏はインタビューで語った。
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