テノ．、インタートレ、日本ライフLなど

(T:7747) 朝日インテック 2456 +90大幅続伸。

水戸証券はレーティングを「B+」から「A」に格上げ、目標株価は3250円としている。

世界各国での直販化推進により、収益力向上とグローバルでのシェア拡大が見込まれるとしているほか、M&A実施による手術支援ロボットやセンサー付きガイドワイヤーなど新領域の開拓も期待できると評価。

同証券では22年6月期営業利益153億円、前期比20％増に続き、23年6月期も同18％増の180億円を予想。

(T:8068) 菱洋エレク 2179 +75大幅続伸。

先週末に22年1月期の業績上方修正を発表、営業利益は従来の20億円から22.5億円にまで増額。

デジタル家電向け半導体が新規納入先の開拓なども寄与し拡大したほか、半導体供給不足下における旺盛な需要も下支えとなっているもよう。

投資有価証券売却益の計上で、最終利益は13.5億円から18.5億円に引き上げた。

新年度業績への期待感も高まる形となり、ストレートにポジティブな反応が優勢となった。

(T:7037) テノ． 687 +100ストップ高。

先週末に自己株式の取得実施を発表。

発行済み株式数の6.41％に当たる30万株、1億円を取得上限としており、取得期間は2月28日から5月31日まで。

株主還元の充実と経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能とすることを目的としている。

比較的短期間における高水準の自社株買い実施によって、株価の押し上げ効果は大きいとの見方に。

(T:6191) エアトリ 3085 +125大幅続伸。

政府は東京、愛知、大阪など10都府県について、「まん延防止等重点措置」を延長する方向で調整などと伝わっている。

ただ、一方で、新型コロナウイルス感染者数は着実に減少傾向を示しており、塩野義のコロナ飲み薬が国内企業で初めて承認申請を行い、3月末までに100万人分を提供できる体制構築を目指すとされている。

経済活動正常化の加速化、それに伴う旅行需要の回復などを想定する動きが優勢に。

(T:7575) 日本ライフL 1094 +59大幅続伸。

発行済み株式数の3.1％に当たる250万株、35億円を上限とする自己株式の取得実施を発表。

取得期間は2月28日から8月31日までとし、取得目的は、資本効率の向上を図るとともに株主還元の一環としている。

取得した株式は全株消却する計画のようだ。

株価が安値圏にあるなか、需給面からの株価押し上げ材料につながるとの期待が先行へ。

(T:3747) インタートレ 559 +53急伸。

持分法適用関連会社のデジタルアセットマーケッツが第三者割当増資を行ったことで、持分の変動による持分変動利益が発生することになったと発表。

それに伴い、22年9月期の純利益を25百万円から94百万円に上方修正している。

また、経常利益などは従来予想を据え置いており、第1四半期は赤字幅が拡大していたこともあり、安心感にはつながっているようだ。

(T:9519) レノバ 1423 +45大幅続伸。

欧米諸国などによるロシアへの経済制裁強化を受け、ロシア産エネルギーの供給制限、それに伴う需給ひっ迫が警戒される状況となっている。

今回の事態をきっかけに、長期的にもエネルギー安定確保の必要性が意識されることに。

地政学リスクに左右されない再生可能エネルギーの需要は今後も高まっていくとの見方につながっているようだ。

(T:2914) JT 2120 -79.5大幅反落。

ロシア・ウクライナの軍事衝突を映して、業績への影響が警戒される展開になっている。

国内向けの紙巻きたばこや日本向けの葉巻きたばこ「キャメル」をつくっているウクライナ工場の操業を一時停止しているほか、ロシアにも5カ所の工場を保有している。

両国を含めた近隣諸国での利益は全体の約2割を占めるとされており、インパクトの大きさが意識される状況のようだ。

(T:1605) INPEX 1185 +30大幅反発。

欧米諸国がSWIFTからロシア大手銀を排除する制裁強化を決めるなど、ロシアへの経済制裁強化を受けて原油相場が大幅に上昇。

北海ブレント先物は先週末比約7ドル高の1バレル105ドル台にまで上昇している。

経済措置強化に伴い、世界有数の産油国であるロシアからの供給不安を意識、需給ひっ迫に伴う市況の先高思惑が再燃する形に。

(T:8031) 三井物産 2865.5 -129大幅反落。

ウクライナへの軍事侵攻に伴う、欧米によるロシアへの経済制裁強化の影響を警戒する動きが強まっている。

サハリンLNGなどロシアで複数の事業展開を行っており、同地域での事業展開の先行きが懸念される形に。

世界的にロシア製品の買い控えが長期化する可能性なども警戒視。

同社を筆頭に本日は総合商社各社が全面安の展開になっている。