注目銘柄ダイジェスト（前場）:マネックスG、レノバ、ブティックスなど

IHI (T:7013):2784円（+126円）

大幅続伸。

大和証券では投資判断を「3」から「1」に2段階格上げ、目標株価も2500円から5000円に引き上げている。

事業再編やビジネスモデル転換による「陸上分野」の収益性改善、アフターパーツ需要の回復や生産性改善による航空機エンジン事業の黒字化、24年3月期営業利益の最高益更新見込みなどを評価点としている。

なお、固定資産の譲渡により、約99億円の譲渡益を今期・来期に分けて計上するとも発表。

トヨタ自 (T:7203):2139円（+0.5円）

もみ合い。

樹脂部品を手掛ける主要サプライヤーの1社でサイバー攻撃を受けたシステム障害が発生、これに伴い、2月28日、3月1日に国内全工場の稼働を停止すると発表している。

国内全工場を1日に止める影響は約1万3000台程度のもよう。

自動車生産正常化の遅れを懸念して全体株高の中で上値は重い状況だが、影響は短期間にとどまる可能性も高く、特に売り叩く動きも強まってはいない。

商船三井 (T:9104):10000円（+660円）

大幅続伸。

昨年9月27日の高値水準を更新している。

3月末を基準とした1：3の株式分割実施を発表している。

株価水準が高いため、流動性のさらなる向上につながるものとして、ポジティブに捉える動きが優勢に。

また、前日にはMSCIリバランスによる買い需要が発生、その後の需給妙味後退を睨んだショートも膨らんでいたとみられ、株高に伴う買い戻しの動きも加速しているとみられる。

レノバ (T:9519):1560円（+137円）

大幅続伸。

引き続き、エネルギー危機に備えた再生エネルギーの中期的な需要拡大への意識が高まっているもよう。

また、野村證券では目標株価を2430円から1500円に引き下げているものの、投資判断を「リデュース」から「ニュートラル」に格上げしている。

大幅な株価の調整に伴って、価格競争の激化による新規発電案件の獲得難航、開発費の回収遅延などといったリスクは相当程度織り込んだと判断のもよう。

マネックスG (T:8698):615円（+97円）

大幅続伸。

物言う株主として知られるヘッジファンドのオアシス・マネジメントが、5.08％の株式を取得したことが大量保有報告書で明らかになっている。

保有目的は「ポートフォリオ投資および重要提案行為」としている。

今後の株式価値向上につながっていくとの期待感が先行へ。

また、JPモルガン証券では、業績リスクを織り込んだ株価調整は一巡として、投資判断を「ニュートラル」に引き上げている。

HCH (T:7361):2079円（+98円）

大幅に5日続伸。

ICT関連のヘルプデスクを運営するコスモピア（東京都千代田区）の株式を取得し、子会社化すると発表している。

コスモピアは中央省庁や大手BtoC企業などの顧客を対象にシステムサポートの提供やサポートデスクの運営受託などを行っている。

取得株数は320株で、異動後の議決権所有割合は100％。

アドバイザリー費用などを含む取得価額は3.31億円。

ジェイテック (T:2479):204円（+13円）

大幅に3日続伸。

50万株（1億円）を上限とする自社株買いを実施すると発表している。

発行済株式総数（自社株を除く）に対する割合は6.31％。

取得期間は1日から8月31日まで。

経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能とするため。

また、第三者割当で自社株1万2400株を処分する。

処分価額は1株につき185円で、総額229万4000円。

処分予定先は自社と子会社の従業員116人。

ブティックス (T:9272):2222円（+156円）

大幅に3日続伸。

20万株（3.00億円）を上限として自社株買いを実施すると発表している。

発行済株式総数（自社株を除く）に対する割合は4.0％。

取得期間は1日から12月31日まで。

株主還元策の一環であり、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能にすることが目的。

2月24日に直近安値（1756円）を付けてから株価に底打ち感が出ていることも買いにつながっているようだ。