日経平均は小幅反落、方向感定まらず、連休中のFOMC控え

日経平均は小幅反落。

日本の連休中、米国市場ではNYダウが4月28日に614ドル高、翌29日に939ドル安となった。

金融引き締め観測や景気の先行きへの見方、主要ハイテク企業の決算などを巡り乱高下した。

一方、為替相場が円安基調となっていることを支えに、連休明けの日経平均は3円高からスタート。

朝方には一時26964.59円（前営業日比116.69円高）まで上昇したが、明日からの3連休中に米連邦公開市場委員会（FOMC）

を控え方向感が定まらず、その後26610.86円（同237.04円安）まで下落する場面もあった。

大引けの日経平均は前営業日比29.37円安の26818.53円となった。

東証プライム市場の売買高は11億9420万株、売買代金は2兆9582億円だった。

業種別では、その他製品、建設業、サービス業が下落率上位だった。

一方、海運業、空運業、ガラス・土石製品が上昇率上位だった。

東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の45％、対して値上がり銘柄は52％となった。

個別では、トヨタ自 (TYO:7203)、東エレク (TYO:8035)、キーエンス (TYO:6861)などがさえない。

主力ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の販売台数見通しが報じられた任天堂 (TYO:7974)は2％超下落した。

決算発表銘柄ではＺＨＤ (TYO:4689)が10％近い下落となり、アンリツ (TYO:6754)なども急落。

また、日本Ｍ＆Ａ (TYO:2127)などが東証プライム市場の下落率上位に顔を出した。

一方、売買代金トップのレーザーテック (TYO:6920)が3％超の上昇。

決算で受注好調と受け止められたようだ。

村田製 (TYO:6981)や日立 (TYO:6501)、富士通 (TYO:6702)も決算を受けて大きく買われた。

その他売買代金上位では郵船 (TYO:9101)や商船三井 (TYO:9104)といった海運株の堅調ぶりが目立ち、ソフトバンクＧ (TYO:9984)もしっかり。

また、アルプスアル (TYO:6770)が急伸し、北國ＦＨＤ (TYO:7381)などとともに東証プライム市場の上昇率上位に顔を出した。