市場参加者が限られるなか27500円を支持線としたこう着【クロージング】

5日の日経平均は小幅に4営業日続落。

31.23円安の27619.61円（出来高概算8億1000万株）で取引を終えた。

前週末の欧米市場は景気減速懸念から主要株価指数が下落した流れを受け、主力株中心に売りが先行。

日経平均は前場中盤にかけて、27511.68円まで下げ幅を広げた。

ただし、今夜の米国市場がレイバーデーで休場となることから、海外投資家の市場参加が少ないうえ、一時1ドル＝140円台後半まで進んだ円安・ドル高が輸出関連企業の収益を支えるとの思惑もあり、売り一巡後は27673.44円と一時プラスに転じる場面もあった。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1000を超え、全体の6割近くを占めた。

セクター別では、石油石炭、鉄鋼、鉱業、機械、サービスなど14業種が上昇。

一方、陸運、空運、輸送用機器、水産農林、食料品など18業種が下落し、保険が変わらず。

指数インパクトの大きいところでは、リクルートHD (TYO:6098)、ネクソン (TYO:3659)、ダイキン (TYO:6367)、信越化 (TYO:4063)、TDK (TYO:6762)がしっかりだった半面、ファーストリテ (TYO:9983)、テルモ (TYO:4543)、デンソー (TYO:6902)、KDDI (TYO:9433)が軟化した。

前週末の欧米市場は、8月の米雇用統計については強弱まちまちの内容であり、いったんは買いに向かわせたものの、ロシアのガスプロムが欧州向けガス供給の再開が困難と発表し、欧州景気の下振れ懸念が重荷となった。

この流れから日経平均の下げ幅は一時100円を超えたものの、円安進行に加え、時間外取引での米国株価指数先物が底堅く推移していることから下を売り込む流れにはならず、参加者が限られるなか一時プラスに転じる場面も見られた。

日経平均は200日線水準である27500円を目前に下げ止まる動きとなっている。

今週は米消費者物価指数の発表を13日に控えるなか、7日にFRBのブレイナード副議長、8日にパウエルFRB議長の講演などが予定されている。

FRBの利上げ幅を探る上での最後の発言機会となるだけに発言内容に左右される展開が続くだろう。