ゼロＤＴＥブームでウォール街の取引が一変、従来手法では歯が立たず

デービッド・リーディー氏

Source: David Reidy

リーディー氏の取引は、満期が遠いオプションを買い、近い方を売るというシンプルなものだった。しかし、ゼロＤＴＥ取引が人気化する中で得られるリターンが低下。一方で、取引のコストは変わっていない。

同氏の戦略の行き詰まりは、ゼロＤＴＥ取引の増加が米株式市場の日々の動きをいかに混乱させているかを示す一例に過ぎない。

銀行危機と金融政策会合に明け暮れたこの１カ月間、トレーダーは超短期のオプションを志向した。バンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）がまとめたデータによると、３月のＳ＆Ｐ500種のオプション取引高のうち、ゼロＤＴＥが42％を占めている。１年前は22％だった。

ある日はインフレ、またある日は金融市場の安定性を巡る不安と、相反する経済シナリオに既に振り回されている株式市場に厄介な要素が新たに加わった。

セルサイドのアナリストがゼロＤＴＥブームのリスクを巡って意見を闘わせる一方、トレーダーは自らの取引戦略を迅速に適応させる必要に迫られている。一部のトレーダーは、この不安定な環境下でリターンを獲得するための新たな手段を提供する取引だと受け止めている。マーケットメーカーに株価の動きを一方向に増幅させるような、潜在的な影響から生じるチャンスを見いだそうとする向きもある。

ウォール街のブームに巻き込まれまいと、ゼロＤＴＥを完全に避けている運用会社もある。

1988年にデリバティブ取引を開始した「ＭＤＰロー・ボラティリティー・ファンド」の共同マネジャー、デニス・ダビット氏は「それらは投資の手段ではない」と指摘。「道具であり、おもちゃだ」と語った。

対照的にタトル・キャピタル・マネジメントのマシュー・タトル最高経営責任者（ＣＥＯ）は昨年、自身の個人口座でゼロＤＴＥの取引を始めた。現在は同社の上場投資信託（ＥＴＦ）への組み入れを検討している。

タトル氏は「多くの人がこれを使ってギャンブルし、中には自滅してしまう人もいるだろうが、ウォール街は小銭を稼ぐ手段を提供し続けるだろう」と指摘。「リスクをもたらすかどうかは別として、それらはどこにも行かない。トレーダーは取引とその影響に責任を持つ必要がある」と語った。

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