不安定な展開、リターン・リバーサルに一巡感も＝今週の東京株式市場

［東京 １８日 ロイター］ - 今週の東京株式市場は、不安定な展開が予想されている。米中通商合意への期待で買いが先行しそうだが、不透明感の強い材料だけに、安心はできない。短期筋によるリターン・リバーサルが一巡した可能性があり、需給的に悪材料が出れば売り材料視されやすい状況だ。円安の追い風も止まりつつある。

日経平均の予想レンジは２万０５００円―２万１３００円。

キッコーマン(2801.T)の株価が下げ止まってきた。

同社は今月４日に２０１８年４─１２月期連結決算を発表。営業利益は前年比３．６％増、純利益は同９．３％増と堅調だったにもかかわらず、株価は下落していた。

株安の要因として考えられているのが昨年の好調な株価の反動だ。１７年末から１０月高値まで５０％上昇。１２月に二番天井を付けるが、その後下落に転じ、堅調な業績に関係なく売られ続けてきた。値上がり後に値下がりする、値下がり後に値上がりするという、いわゆるリターン・リバーサル効果が表れていたとの見方が多い。

「年初からキッコーマンや、ファーストリテイリング(9983.T)やユニー・ファミリーマートホールディングス(8028.T)など昨年好調だった株が不調になり、電子部品株など昨年不調だった銘柄が上昇していた。リターン・リバーサルの典型だ」（三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券のチーフ投資ストラテジスト、藤戸則弘氏）という。

そのキッコーマンの株価が１２日を底に下値を切り上げつつある。ファーストリテやユニーも底打ち感が出てきており、年初からのリターン・リバーサルに一巡感が強くなってきた。米中が貿易摩擦解消に向け通商合意にこぎ着けるとの期待から、週初は株高で始まりそうだが、米中貿易交渉にネガティブ材料が出れば、市場センチメントはすぐに悪化する可能性がある。

需給効果による株高圧力が低下した相場は、悪材料に反応しやすい。

１４日に発表された１２月の米小売売上高は前月比１．２％減と９年強ぶりの大幅な減少となった。年末の政府閉鎖による影響が出ているほか、他の好調な経済指標と非整合的なこともあって、エコノミストの間では一時的な減速との受け止めも多いが、マーケットでは額面通り売り材料視してしまった。

海外投資家の今年１月の売買動向をみてみると、先物は５９６４億円の買い越しだが、現物は５６２６億円の売り越し。短期筋は買い戻したが、長期投資家は依然慎重な姿勢を崩していないことを示している。短期筋がリターン・リバーサルを一巡させれば、売り圧力が相場に表れやすくなりそうだ。