简体中文
繁體中文
English
Pусский
日本語
ภาษาไทย
Tiếng Việt
Bahasa Indonesia
Español
हिन्दी
Filippiiniläinen
Français
Deutsch
Português
Türkçe
한국어
العربية
概要:大建工業<7905>(東1)は、今年11月12日に今2022年3月期業績の2回目の上方修正と増配を発表しており、今期純利益が、3期ぶり過去最高更新の更新幅を拡大させることを見直し下げ過ぎ修正期待の買い
大建工業<7905>(東1)は、今年11月12日に今2022年3月期業績の2回目の上方修正と増配を発表しており、今期純利益が、3期ぶり過去最高更新の更新幅を拡大させることを見直し下げ過ぎ修正期待の買い物が再燃している。加えて米国では、12月16日に11月の住宅着工件数・許可件数が発表予定で、市場予想ではプラス幅を拡大するとされており、同社の業績に追い風になると先取りして買い手掛かり材料視されている。
■国内・海外市場とも建築資材が好調で木材市況上昇もオン
同社の今2022年3月期業績は、今年8月に上方修正されその修正値を11月に再上方修正した。8月の上方修正値より売り上げを70億円、営業利益を17億円、経常利益を20億円、純利益を5億円それぞれ引き上げ、売り上げ2170億円(前期比8.9%増)、営業利益150億円(同70.9%増)、経常利益159億円(同42.3%増)、純利益80億円(同42.3%増)と大幅続伸を見込み、純利益は、2018年3月期の過去最高(58億9500万円)を大幅に更新する。国内では新築住宅・リフォーム住宅向けに床材、ドアなどの建築資材が好調に推移し、海外市場でも米国の住宅市場の好況でMDF(木質繊維版)やLVL(積層板)の販売が大きく伸び、木材市況も高水準継続となったことなどが寄与する。
配当は、配当性向を30%以上とする株主還元策の基本方針に従って、8月の1回目の上方修正では期初予想の80円(前期実績70円)を90円に引き上げ、2回目の上方修正ではさらに95円へ再増配を予定している。
■低PER・PBR、配当利回り4.7%の修正で半値戻しから全値戻し目指す
株価は、今年8月の1回目の業績上方修正・増配では400円高して年初来高値2545円まで買い進まれ、11月の2回目の上方修正・増配でも2525円まで買われたものの年初来高値を上抜けず、チャートはダブルトップ形状となって戻り売りが増勢となり2084円安値まで調整し200円幅のリバウンド途上にある。PERは7倍台、PBRは0.84倍、配当利回りは4.31%と売られ過ぎを示唆しており、年初来高値から直近安値までの調整幅の3分の1戻し目前となったここからは、半値戻しの2364円クリアで弾みをつけ全値戻しを目指そう。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)
免責事項:
このコンテンツの見解は筆者個人的な見解を示すものに過ぎず、当社の投資アドバイスではありません。当サイトは、記事情報の正確性、完全性、適時性を保証するものではなく、情報の使用または関連コンテンツにより生じた、いかなる損失に対しても責任は負いません。