FOMCを前に様子見気分が強く、狭いレンジ内の動きに【クロージング】

15日の日経平均は小反発。

27.08円高の28459.72円（出来高概算9億9000万株）で取引を終えた。

前日の米国市場でハイテク関連株が売られた流れを引き継いで、値がさ半導体関連などに売りが先行した影響から、28358.47円で始まった。

ただし、トヨタ (T:7203)のバッテリーEV戦略説明会を受けて、トヨタ関連株には買いが入るなか、日経平均を支える格好となった。

あす未明に結果が判明する米連邦公開市場委員会（FOMC）を控え、様子見気分が広がっていたものの、小幅ながら概ねプラス圏での推移が続いた。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄が1300を超え、全体の6割を占めた。

セクター別では、輸送用機器と証券商品先物が2％を超える上昇となったほか、サービス、鉄鋼、水産農林、空運など24業種が上昇。

一方、海運が3％近い下落となったほか、精密機器、ゴム製品、パルプ紙、医薬品など9業種が下落した。

指数インパクトの大きいところでは、リクルートHD (T:6098)、ソフトバンクG (T:9984)、トヨタ、デンソー (T:6902)、豊田通商 (T:8015)が堅調だった半面、ファーストリテ (T:9983)、アドバンテス (T:6857)、KDDI (T:9433)、ダイキン (T:6367)、テルモ (T:4543)が軟調だった。

前日の米国市場は、11月の米卸売物価指数が市場予想を上回る高い伸び率となったことから、インフレの高止まりによる利上げ前倒し観測が広がり、金利動向に敏感なグロース株中心に売られた。

この流れを引き継ぐ格好から利食い優勢の展開から始まった。

また、このところ堅調展開が続いた海運株には利益確定売りが先行。

一方、トヨタが電気自動車の世界販売台数を2030年に350万台とする目標を発表したことで人気化し、デンソー、豊田通商といったトヨタ系部品メーカーにも買いが波及した。

注目のFOMCでは、テーパリングの加速やドットチャートの上方修正が見込まれるが、昨日の卸売物価指数が強い内容だったこともあり、フェデラルファンド（FF）金利先物市場では来年2.7回の利上げが織り込まれている。

株式市場は債券市場と比べて相対的に楽観的な見方が広がっているだけに、FOMC後のパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長の会見で、インフレ抑制に向けた想定以上に強い決意が示されれば、債券市場以上に動揺が広がる可能性も残ると見ている投資家も多い。

このため、FOMCの結果、パウエルFRB議長の会見内容、それを受けた米国市場がどのような反応を示すのか関係者は固唾を飲んで見守っている状況だ。