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概要:人材コンサルティング会社スペンサー・ステュアートが8日公表した報告書によると、米S&P総合500種指数に組み入れられた主要企業は過去1年間、金融の専門知識を持った取締役の採用を最優先したため、マイノリティーを採用して取締役の人種を多様化する動きが後退した。
人材コンサルティング会社スペンサー・ステュアートが8日公表した報告書によると、米S&P総合500種指数に組み入れられた主要企業は過去1年間、金融の専門知識を持った取締役の採用を最優先したため、マイノリティーを採用して取締役の人種を多様化する動きが後退した。ニューヨークで2021年撮影(2023年 ロイター/Andrew Kelly)
[9日 ロイター] - 人材コンサルティング会社スペンサー・ステュアートが8日公表した報告書によると、米S&P総合500種指数に組み入れられた主要企業は過去1年間、金融の専門知識を持った取締役の採用を最優先したため、マイノリティーを採用して取締役の人種を多様化する動きが後退した。
主要企業が採用した新任取締役388人のうち、黒人やヒスパニックなどマイノリティーが占める比率は36%となり、前年の46%から低下した。
新任取締役に占める女性の比率は46%で、前年と同率だった。
スペンサー・ステュアートの北米取締役部門責任者、ジュリー・ダウン氏は、主要企業は依然として取締役の人種多様化を優先しており、新任取締役に占めるマイノリティーの比率は2013年の18%の2倍になっていると指摘。だが企業が地政学的、マクロ経済的な不確実性に直面する中、各社は最高財務責任者(CFO)や投資責任者として金融の専門知識を持った人材を求めたほか、最高経営責任者(CEO)の経験者を探した。
これらの役職は伝統的に白人が多く、その結果、マイノリティーの占める比率が下がった。ダウン氏は「CEOやCFOの経験者を求める動きがあり、これらの役職は現時点で大きくは多様化されていない」と話した。
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