米株は20％下落も、インフレ巡り債券市場が正しければ－ＪＰモルガン

株式市場は「完璧を想定した価格設定」－債券とギャップ広がる

欧州株はリセッション確率ほとんど織り込まず－モデルは９％示唆

株式と債券の乖離（かいり）が広がっている現在の状態に基づくと、インフレのボラティリティーに関する債券市場の価格設定が正しいとすれば、株式には20％の下落余地があることが示唆される。ＪＰモルガン・チェースのモデルが示した。

ニコラオス・パニギリツオグル、ミカ・インキネン両氏を含むストラテジストはリポートで「マクロ経済の不確実性は過去３カ月に幾分低下したものの、債券市場は依然として、不確実性がなお高止まりするとの予想を織り込んでいる」と指摘。

「これに対し株式市場は『完璧を想定した価格設定』になっている。Ｓ＆Ｐ500種株価指数は今や適正とみられる水準を上回り、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）以降におけるマクロ経済のボラティリティー上昇を無視している」と分析した。

さまざまな資産クラスの投資家が、パンデミック後の市場の全体像を把握しかねていることを、ＪＰモルガンの見解は浮き彫りにする。今週はＳ＆Ｐ500種が強気相場入りする一方、オーストラリアとカナダの利上げで米連邦準備制度の７月利上げの観測が強まり、乖離がさらに鮮明になった。

為替市場でも、米金利がピークに近づくとともにドルが勢いを失うという投資家の思惑は外れ、ドルは強さを維持した。５月のドル指数は1.6％上昇し、同月として2018年以来の大幅上昇だった。

一方で、コロナ対策の制限が解除されてアジアの成長をけん引すると期待された中国株は、弱気相場入りした。

こうした中で債券相場はほぼレンジ内での取引が続く。米金融当局は近く利上げを停止するとみられるが、インフレのボラティリティーによるリスクがなおあるとの見方が背景だとストラテジストが分析した。

「もし債券市場が21年序盤以降のインフレボラティリティーの高まりを無視するならば、10年物米国債の実質利回りは70ベーシスポイント（ｂｐ、１ｂｐ＝0.01％）程度低くなり得る」との試算も示した。

ＪＰモルガンはまた、欧州株指数はリセッション（景気後退）の確率をほとんど織り込んでいないと指摘。同社のモデルは９％前後の確率を示唆しているという。