米国で成績低迷した注目のクオンツ取引、アジアと欧州では好調

日本のバリュー株は2023年に38％急騰、成長株を上回る

• 米国は外れ値、ハイテク反発とＡＩブームが成長株を牽引

昨年最も注目されたクオンツ取引の一つが、米市場では失敗しながらも、他の地域で再開されつつある。

ファンダメンタルズに対して割安な価格で取引される、いわゆるバリュー株が再び人気になっている。バリュー株投資は今回アジアと、もっと最近では欧州で盛んになっている。

投資家は基本的に、世界的に高金利が長期化するが経済成長を妨げないことに賭けている。ＭＳＣＩの指数によれば、日本では割安感のある株式がいわゆる成長株をトータルリターンで17ポイントも上回っている。これは、日本銀行が歴史的な金融緩和キャンペーンの終了に近づいているとの見方が強まっているためだ。

アジアの他の地域では、バリュー株が成長株を７ポイント上回っている。欧州ではバリュー株投資が今月復活を遂げ、割安株が2023年のトップパフォーマーとなった。

バリュー株のいわゆるファクター投資家は、株価の割安度で銘柄を選別している。この投資戦略は米国では損失をもたらし、米国外での利益が痛みを和らげている。米国では熱烈な人工知能（ＡＩ）ブームが成長株をけん引し、リターンでバリュー株を30ポイントも引き離している。これはバリュー株にとって、新型コロナウイルス禍で急落した2020年以降で年間ベースで最悪となる。

エマニュエル・コー氏らバークレイズのストラテジストは、「高金利長期化の新体制では、割安株がアウトパフォームする確率が高くなるはずだ。最近の大半の時期のように業績が好調なら特にそうだ」とリポートで分析した。

経済トレンドとクオンツファクターの関連性については専門家の間でも議論が分かれるところだが、バリュー株は短期的なキャッシュフローを提供するため、景気見通しとともに金利が上昇した場合、一般的にアウトパフォームすると考えられている。アジアでも欧州でも、エネルギーや金融といった一般的に割安なセクターが市場全体を上回っている。

増幅効果

特に日本では、著名投資家ウォーレン・バフェット氏が日本の商社への投資を増やし、証券取引所が株価純資産倍率の低い企業に対してバリュエーションの改善を促したことも、バリュー株の上昇要因となった。バリュー株は年初来38％急騰し成長株を上回っている。

日興アセットマネジメントのチーフグローバルストラテジスト、ジョン・ベイル氏（東京在勤）は「バリュー株の上昇は、日銀が景気を減速させ過ぎたり、急速に減速させたりするつもりはないことを示している。投資家が、日本や世界のインフレが正常な水準以上に維持されると考えていることを示唆している」と話した。

日本では「インフレが収益に非常に良い影響を与えている」とベイル氏は付け加え、「利益率が非常に低いため、利益に対する値上げの効果が増幅される」と説明した。

ＥＣＢの後押し

欧州では、バリュー株は成長株に比べて年初からの大半の期間で出遅れていたが、今月に入り、欧州中央銀行（ＥＣＢ）が先週10会合連続で利上げを実施したことを受けて急伸した。借り入れコストの上昇は、バリュー株の主役である金融機関を支え、原油価格の上昇はシェルやＢＰ株の上昇に拍車を掛けた。

結局のところ、米国のように全能のハイテクセクターが存在しないことが、他の地域のマルチファクター戦略を後押ししている。このようなシステマティック投資ポートフォリオは通常、バリューなど一握りの企業特性に従って選択された数百の株式に分散投資されるため、少数の大型株が上昇を独占すると、運用成績が悪化する傾向がある。

ＢＮＰパリバ・アセット・マネジメントのクオンツポートフォリオ運用責任者、オリビエ・ラプレニー氏は「今年の米国に特有なのは、ＡＩに関連するいくつかの大型株のパフォーマンスだ」と指摘した。